平成28年度(第42回)助成金贈呈式・スタートアップセミナー

平成28年度(第42回) 実践研究助成
助成金贈呈式・
スタートアップセミナー

開催日 平成28年4月27日
場 所 パナソニックセンター東京
平成28年4月27日(水)、東京都江東区のパナソニックセンター東京にて、平成28年度(第42回)の助成金贈呈式を開催しました。今年度は特別研究指定校5校、一般助成校74校が助成を受けられることとなりました。
当日は、助成校の皆様に奨励状を贈呈する贈呈式に引き続き、パナソニックセンターを見学していただく施設見学、研究内容のブラッシュアップを目的としたグループディスカッション、そして助成校同士の交流を促進する情報交流会の時間をもちました。
会場にはたくさんのご来賓の方々や全国の初等中等教育関係者など約140人にお集まりいただき、大変充実した贈呈式となりました。

第1部 助成金贈呈式

理事長挨拶

保護者や地域と連携して課題を解決
実践研究はその手法を学ぶきっかけ

パナソニック教育財団理事長 小野 元之

私どもの財団は設立以来42年間、実践研究助成を継続的に行ってきました。そして今年度は462件ものご応募をいただいております。学校教育におけるICTの活用は、もはや一部の得意な先生だけのものではなく、すべての先生にとって必須の知識及び技術となっています。
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さらに、これからの教育におきましては、グループディスカッションやディベートを通して、子どもたちが能動的に学習に取り組むアクティブラーニングが重要になってきます。ここでもICTは力を発揮するはずです。
実践研究には、校長先生のリーダーシップや核となる先生の存在はもちろん欠かせません。さらに先生方が一丸となって保護者や地域の方を巻き込み、取り組みを外へ広げてこそ、すばらしい結果が生まれるものと信じています。先生方が問題意識を共有し、保護者や地域と連携しながら課題を解決する。その手法を学ぶ一つのきっかけとして、私どもの助成制度を有効にご活用いただければ幸いです。

来賓代表ご挨拶

教育の情報化推進に向けて
議論が深まるICTの活用

文部科学省 生涯学習政策局情報教育課 課長 磯寿生氏 (馳浩文部科学大臣がご公務により欠席のため、祝辞を代読)

このたび、厳正な審査の結果、助成を受けられることになった79の学校・教育機関等の皆様、誠におめでとうございます。また、お集まりの皆様におかれましては、日頃より教育情報化の推進に多大なご尽力をいただき、厚く御礼申し上げます。
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現在、次期学習指導要領改訂について議論が行われている中央教育審議会では、アクティブラーニングや、その指導方法などについて、ICT活用の検討が進められています。さらに、政府の教育再生実行会議におきましても「情報化時代に求められる『多様な個性が長所として肯定され活かされる教育』への転換」というテーマを掲げ、発達障害や学習障害のある子どもたちへの教育にICTを有効活用することが検討されています。
また政府の産業競争力会議では、夏までに「教育の情報化加速化プラン」を策定することが決まり、総合的な推進政策について広く、深く、しっかりと議論し、ICT活用推進基盤の整備を進めていく所存です。
実践研究助成では、ICTを活用した思考力・判断力・表現力をはぐくむ授業づくりや、タブレットPCの日常化が拓く新たな教育スタイルの創造など、先進的な実践研究が対象となっています。本事業を主催されますパナソニック教育財団を始めとする関係者の皆様に敬意を表すと共に、ご健勝とご発展を祈念いたします。

選考経過説明

エントリー数は大幅増の747件
海外の取り組みや知見も参考に

パナソニック教育財団 事務局長 藤田稔

平成28年度の実践研究助成へのエントリー数は747件で、昨年の660件から大幅に増えました。そのうち申請数は462件で、6倍の競争倍率となっております。タブレットPCを使って協働学習をしたいと希望する学校が圧倒的に多かったです。
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43名の専門委員の先生にテーマ設定、継続性、計画性、具体性、独自性、助成金の有効性という6項目で厳正な審査をしていただきました。特別研究指定校には、さらに還元性・普及性という項目が加わります。そして最終の選考委員は5人の先生にお願いしました。
海外からの応募もあり、中には日本の教育の参考になるような取り組みや知見もありました。これから皆さんがどのように成長していくのか、できる限りの支援をしながら追っていきたいと思っております。

奨励状贈呈

助成を受けられる学校の先生方一人ひとりに、小野理事長より奨励状が贈呈されました。

第2部 施設見学

続いて、助成校の皆様に、パナソニックセンターの施設を見学していただきました。
1階の「アクティブラーニングキャンプ」では文化、環境、相互理解などをテーマとした展示から、オリンピックやパラリンピックの歴史や意義をアクティブなスタイルで学ぶことができます。また2・3階の「リスーピア」では、体験型展示を通して理数の原理や法則を楽しみながら学ぶことができます。教材作成のヒントにしようと、先生方は熱心に挑戦しておられました。

第3部 グループディスカッション

事務局からの連絡

特別研究指定校へのトライ、
訪問アドバイスなど新たな試みも

パナソニック教育財団 金村俊治

これから助成校の皆さんには、今日の講演やグループディスカッションを受けてブラッシュアップした改善計画のほか、学期に1度は写真レポートまたは活動報告書、終了時には研究成果報告書などを提出していただきます。これらは財団のホームページで紹介しますので、ほかの学校の活動も、ぜひ参考にしてください。
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今年度からの新しい取り組みとしては、前年度の一般助成校の中から優秀校1校を選定し、特別研究指定校にトライしていただきます。さらに、これまでは特別研究指定校にだけアドバイザーの先生をつけてきましたが、一般助成校にも1度だけ訪問アドバイスをつける機会を提供する予定です。
より充実した実践研究となるよう、私たち財団はこれからも皆様を応援してまいります。

講演

実践研究助成をより充実させる
「4つの視点」とは?

大阪教育大学 教授 木原俊行氏

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全国からお集まりの先生方、心よりお祝い申し上げます。実践研究をより充実させていただくために、大事なこととは何でしょうか。それは「教員の学び合い」です。では、どんな時に学び合いが生まれ、それが継続し、発展するのか。今日は4つの視点について考えていただきたいと思います。
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すなわち、①誰と、②何を、③どのようにして学び合い、④それをいかにして続けていくか、ということについてです。
①誰と:同じ学年や教科の先生だけでなく、若手・中堅・ベテランなど、異なる経験をもつ先生方が授業づくりについてコミュニケーションを図る学校ほど、学び合いが充実します。
②何を:誰もが研究テーマに対して自分なりのアイデアをもっていて、それを等しく共有するのだというとらえ方で進めてください。
③どのようにして:書くことで、今の自分の様子や実践研究の進捗状況を意識せざるを得なくなりますし、見直したり、つないで考えたりすることもスムーズになります。
④いかにして続けるか:PDCAサイクルを多元化しましょう。そして、研究推進のパートナーやサポーターを学校の外に何重にも見つけることです。
以上をまとめると、研究のテーマについての語り合いや学び合いを1年間続け、実践研究にまつわる文書を見える形で共有化するプロセスを何重にも敷く。そして先生方と学校の外との関係を短いPDCAサイクル・長いPDCAサイクルを意識しながら繰り広げるということです。この視点で、申請書に書いたプランを今一度、見直してみてください。

グループディスカッション

平成28年度の特別研究指定校と一般助成校のうち本日出席の70校が21のグループに分かれ、グループディスカッションを行いました。それぞれの学校が取り組み概要を発表した後、グループ内協議を行い、議論を深めていきました。各グループには専門委員の先生方にも加わっていただき、専門家としての立場から、研究内容をブラッシュアップするアドバイスをいただきました。
今回はその中から、特別研究指定校3校が集ったBグループのディスカッションに密着。どのような意見交換が行われたのか、レポートします。

ICTの導入で子どもたちに成果「かく活動」をさらに追究

広島市立藤の木小学校 校長 島本圭子氏

本校はICT機器を導入して足かけ7年目。各教室に電子黒板、児童1人に1台のタブレットPCという恵まれたICT環境にあります。どの教員も同じ指導ができるように「藤の木スタンダード」という規律をつくり、ICT活動を支える基盤としてきました。
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タブレットとノート、電子黒板と黒板の使い分けに試行錯誤した時期もありますが、教師自身の使い分けが明確になってきたことから昨年度、「書く活動」をテーマに研究を進めました。その結果、「めあてに応じたまとめが書ける」といった成果が子どもたちに現れたことから、「かく活動」を文字だけでなく図などにも広げた研究を今年度、来年度と進めていきます。
何のためにかくのか、どういったことをかかせるのかという「かく活動」の価値付けについて全教員で協議し、11人の教員がそれぞれの教科を決めて「かく活動」を追究していく計画です。課題は、この研究の評価をどのようにすればいいのかということ。学力検査以外の評価指標があれば、ぜひ取り組みたいと思っています。

意見交換

藤の木小学校の発表に対しては、「まだタブレットを授業に導入したばかりで、ノートとの使い分けができていない」という悩みや、「使い分けをすることで、授業の質がどのように高まるのか」といった問題提起の声があがりました。
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その中で、専門委員の高橋純氏(東京学芸大学 准教授)は「海外では1人1台がけっこう進んでいるが『タブレット、タブレット』と言っているのは日本と韓国ぐらいで、多くの国ではキーボード付きが基本です」と海外の事例を紹介。「ICTは見ている分には便利なものですが、書く活動で能動的に物事に関わるアウトプットの部分も大事だと、海外の学校では考えられています。だから、タブレットを7年間研究してきた藤の木小学校が『かく活動』に行き着いたのは示唆的な出来事。何を評価すべきかが課題とのことですが、記録を残しやすいというタブレットの特性を活かし、初期・中間・後半に書いたものの質や量の変化を評価していくのが、まっとうな流れだと思います」とアドバイスしました。
さらに、専門委員の木原俊行氏(大阪教育大学 教授)は、「複数の資料を踏まえて書いたか、段落構成を考えて書いたかといった指標を設けて、子どもたち自身が『自分の書くスタイルについてのアプローチ』が熟したかどうかをもって、成果とすればいいのではないでしょうか」と提案しました。

「BYOD」で使える端末を増やしICTの実践事例を教員間で共有

大阪教育大学附属平野小学校 教諭 松浦智史氏

本校は今年度、この実践研究助成に加えて、文部科学省の研究開発学校「未来そうぞう科」にも認定されました。
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しかし実際のところ、教員には1人1台のiPadがあり、学校で起きた出来事も含めて情報共有ができていますが、子どもたちには4人に1台のiPadしかなく、ときには奪い合いになることもあります。そこで「子どもが主役になる次世代の学び」を実現するために、「BYOD(Bring Your Own Device)」をキーワードとし、子どもたちの家にあるスマートデバイス(iPhone、iPad、iPad miniなど)を学校に持ち込んで授業を行えたら、子どもたちが使える端末が増えるのではないかと考えました。
さらに、教員はそれぞれの教科に属していて、その教科の中でのICTの使い方が、他の教科の先生に伝わっていないという弱みもあります。そこで2つの研究助成をうまく組み合わせて、主体性・協働性・創造性を高める実践事例を積み上げていき、学期に1度は実践事例報告会をもち、最終的には年度末に「実践事例集」としてまとめ、次年度に活かしていきたいと考えています。

意見交換

この平野小学校の発表に対しては、「どのような組織体制で研究に取り組むのか」という質問が出ました。
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「7人から成る研究部で取り組んでいきます。新しいカリキュラムの研究とICT活用の研究を同時並行で進め、ときには結びつくという形でやっていきたい」という松浦先生の回答に、「ICT活用だけをとりたてて研究することはできないと思う。カリキュラム開発が先に来て、そこに便利な道具を組み合わせることで、よりよりカリキュラムにしていくことが大事だと思う」という厳しい意見も出されました。
さらに、平野小学校がキーワードとして掲げる「BYOD」という言葉について、専門委員の高橋純氏は「BYOD社会という言葉の重みをもっと考えるべきではないか」と、コメント。
続けて、「BYODによって子ども1人に1台のICT機器を実現し、それを支える情報システムを構築できている学校は、授業以外にもたくさんの活用法を見いだしています。たとえば生徒会やクラブ活動、保護者との連絡、家庭での宿題など、ありとあらゆる場面にICTが登場します。BYOD社会を本気で追究するならば、授業以外の活用方法も追いかけていかなければいけません。まずは家庭と学校をつなぐ連絡ツールのような簡単なところから、始めてみてはどうでしょうか」と、具体的な提案をしました。

ICTを使ったプレゼンテーションで思考力・判断力・表現力をはぐくむ

茨城県古河市立上大野小学校 校長 滝本秀夫氏
教諭 薄井直之氏

本校は全校児童106人の小規模な学校で、ICT導入のモデル校として、教育委員会から児童1人1台のiPadが配られました。
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各学校に1人、エバンジェリストというリーダーを養成し、ICTを推進していこうという市の制度があり、薄井教諭がエバンジェリストです。1人1台のタブレット端末と、今回の助成で得た、それらを結びつける機器を組み合わせて教育活動の起爆剤にしたいと考えています。
具体的には、子どもたちがICTを使ってプレゼンテーションをする中で、情報の集め方や筋道の立て方、どういう表現をすれば伝わるかを考えることによって、思考力・判断力・表現力を身につけさせたい。教科は特定せず、各単元のどこで使うのが有効か探りながら進めていきます。本校がモデルケースになれば、市内の他校への普及効果も期待できます。
去年、薄井教諭が担任した6年生はすぐにICTの操作を習得しました。その6年生が低学年の授業に行き、端末の設定や使い方などを教えてくれましたが、彼らが卒業してしまった穴をどう埋めるかという課題もあります。

意見交換

上大野小学校の発表に対しては、「プレゼンテーションに限らなくても、もっと活用できる場面はあるのではないか」といった意見も出ました。
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専門委員の木原俊行氏も「プレゼンとは違う、1人1台のICTの活かし方もあるかもしれませんね」と、この意見に同調。「たとえば、思考の材料を子どもたちが校内から集めてくる。いいもの見つけの便利な道具としてICTを利用できれば、習熟度の悪い子も頑張れる可能性が出てきます。主体を子どもに移行し、頑張ったことが皆に認められ、子どもたちをエンパワメントできる仕組みにしてほしいと思います。助成期間が2年あるよさを活かして、1年目から2年目にステップアップできるといいですね」と締めくくりました。

全体講評

パナソニック教育財団 常務理事/選考委員 赤堀侃司氏

皆様、ご苦労様でした。私が回った8グループの中から、ほんの一部をピックアップします。大阪市の高校からは、生徒たちが開発した商品をネットで販売しようという、地方再生の鍵になりそうな取り組みが発表されました。また北海道の養護学校では、視聴覚認知に課題のある子どもが学ぶアプリを開発できないかということで、実物とICTそれぞれの教材にできることは何かが議論になっていました。
ほかにも、リストバンドで測定した生体情報をクラウド上で子どもたち自身がデータ管理していこうという取り組みや、ICTを活用した授業への意欲をどう継続させていくかという授業スタイルの研究など、どのグループの学校の研究も独自のアイデアが光っていました。

第4部 情報交流会

このあと、助成校の皆様には2階ブリッジへとご移動いただき、情報交流会の時間をもちました。皆様、名刺交換やご歓談などを通して、思い思いに他校との親交を深めていらっしゃいました。
贈呈式や講演、グループディスカッションなど、この日1日を通した感想と研究に向けた意気込みを、3名の参加者におうかがいしました。

参加者の声

特別研究指定校
大阪教育大学附属平野小学校
松浦智史氏

BYODが、いかにインパクトのある重い言葉かということをつくづく思い知らされました。僕自身も予想はしていたのですが、これほどの反応があるとは思っていなかったので、その重圧を今さらながら感じています。今日のような学びの場へは何度も足を運んでいますが、そのたびにいろいろな方からご意見をいただいて、新たな気持ちになれます。これからの2年間、皆様にしっかり教えていただきながら、特別研究指定校として頑張ってまいります。

特別研究指定校
兵庫県篠山市立丹南中学校
中森邦広氏

ICTを活用することで生徒の学び方を変えると同時に、教師の資質向上や教育水準の維持にも役立て、いずれは市全体にそのシステムを構築したいというのが私たちの方針です。今日の木原先生の講演を聞いて、その方向性は間違っていなかったんだと確信しました。グループディスカッションでは高校ともご一緒しましたが、学校が抱えている事情や研究の進め方はどこも似たり寄ったりで、「そうだよね」とわかり合える部分がたくさんありました。

特別研究指定校
山形県立山形聾学校
宇治川雄大氏

グループディスカッションは管理職や大学教授など、さまざまな方からのご意見を聞くことができる、ありがたい機会でした。全体講評でも話題になった、従来の教材とタブレットのどちらをどの場面で使ったほうが有効かという線引きについても深く考えさせられました。聾学校として1年間しっかり計画を立てて実践研究に取り組み、ここでの成果を聴覚障害教育全般に広げていけるよう、頑張ります。

番外編 参加者アンケート

グループディスカッションで専門委員の先生から、視点、内容、方法等について具体的にアドバイスをいただき、大変参考となりました。他校の先生方との意見交換では、特に先進校の様子から、自分たちの学校にとって何が必要なのか何を優先して研究を推進していけばよいのかについて、見通しがもてました。グループで一緒になった先生、ご指導いただいた専門委員の先生と適時連絡をとらせていただきながら研究を推進していきたいと思います。
グループディスカッションで、各学校の現状やプロジェクトを実施する上での疑問点の解決につながるアドバイスが聞けたのは大収穫であった。この内容を踏まえて計画を練り直すヒントをいただいた。
グループディスカッションは、とても刺激的であった。ICTの利活用を通して授業改善、学校改革をしていこうとする仲間がいることをとても心強く思えた。今後、この出会いを大切にして、有効に活用していきたい。
全国から主体的に学ぶ先生方が集まられ,身の引き締まる思いがしました。それぞれが日夜頑張っている姿がうかがえたのは,よい刺激となりました。
パナソニック教育財団と実践研究助成のステータスや意義、その「しっかり度」や「本気度」が感じられた。
助成先全てに奨励状をお渡しいただいて大変光栄に思いました。ありがとうございました。早速翌日に教育委員会・教育長に報告しました。
助成をいただくことの責任の重さと、本校研究の更なる発展を誓う、刺激的な一日となりました。プログラム全体を通して、今後の研究を考えていくことのできる、充実した内容でした。