実践研究助成（初等中等教育現場の実践的な研究に対する助成制度）

1. 来年度の研究授業の日程案6件を年度内に提案できた。
   ＜H26（2014）年度芝谷中学校研究授業予定日＞
   6/ 6金　　7回公開研究授業
   7/ 4金　　7月校内研究
   9/ 3水　　8回公開研究授業
   11/5水　　9回公開研究授業
   1/14水　　道徳研究授業
   2/10火　　2月校内研究
   ・来年度も全教員が年間1回以上は研究授業や参観授業を目標にする。
   ・研究授業をする際は学年で偏りがないよう1学年1クラス計3クラスで 実施することを目標にする。
2. 今年も本校に視察交流される学校が複数あった。
3. 高槻市ケーブルTV で2014年1月14日（火）に本校のICT活用事例が紹介された。

成果

予定どおり年6回の研究授業を実施できた。教科会議の中で、指導案検討や模擬授業の実施について検討することが少しずつできてきた。「多くの教師がICTを使ったわかりやすい授業（Step　1）」が定着し、できるようになった。芝谷校区に広がるi-work（希望者対象のICT研修会） も月1回の頻度で定期的に実施できている。

課題

1. 生徒同士がつながる授業をするためのスキルについて学校全体で統一したものを作る。 班学習の机の配置、発表の仕方、聞く姿勢など。
2. 教科会議がスムーズに行かない場合もあるので、どのようにしていけば良いか手立てを考える必要がある。

1. 今回も外部の学校からの視察があった。
   他校との視察交流を通して、この2年間で財団からの助成を受けて大きく成長したことがわかった。
   2月14日（金）長崎県　佐世保市立広田中学校
   2月28日（金）兵庫県　尼崎市立立花中学校
2. 今回社会科の研究授業で実施したデジタルとアナログ（板書やカードなど）の併用を考え、場面によって使い分ける技法が今後他の教科でも必要と思われた。
   「すぐ消える」というデジタルの欠点を考え、従来からある「残る」アナログも授業では必要。

できたこと

1. H25年度は1人1回以上の参観、研究授業を実施することができた。
2. 予定どおり毎年年6回の研究授業を実施できた。
3. 教科会議が充実し、単元計画や単位公開指導案をじっくり検討することができてきた。
4. 授業設計について
   (1)Step 1：「教師がICTを使い、わかりやすい授業を目指す。」がほぼ定着した。 (書画カメラの利用、タブレットの利用、デジタル教科書の利用等)
   (2)Step1を目標とした授業設計から、言語活動を中心とした「生徒同士がつながる」授業（Step 2）へと移行する教科が増えてきた。
   ＜Step 2：つながるための授業スタイル＞
   
   意見交流型：同じコンテンツを利用して、生徒たちが話し合って意見を共有して、発表する。
   グループミッション型：個人・少人数で意見や作品をまとめ共有する。
   相互教授・説明型：問題を解決し、その根拠を考える。
   その他、今後の課題として言語活動の育成を目的とする芝谷型を開発する。

   全体会での「つながる授業とは」をテーマに実施したワークショップ

   (3)ICT活用場面の吟味が進んだ 表層的なICT活用ではなくなったこと、教科での議論が進んだことが特徴
5. 芝谷校区に広がる　i-work（ICT研修会） も月1回の頻度で定期的に実施できている。
6. 2014年11月30日（土）の公開研究発表会では200名以上の参加者が来校し、知見を他校，他校種に広げることができた。
7. 芝谷中学校としての実践事例集の作成を行った。
   1人1つ以上の実践事例を作成することができた。
8. 本校の研究活動の視察に長崎県や広島県、兵庫県などから視察があり、研修交流ができた。
9. 2014年1月14日（火）高槻市ケーブルTVで本校のICT活用事例が紹介された。
10. 授業評価に関する生徒アンケート結果により、研究指定を受ける前と後を比較し、一定の成果が伺えた。

課題

1. つながる授業のさらなる追求
   生徒同士がつながる場面をつくることで生徒自身が自分の考えを表現する授業を目指すこと（Step　2）を今後の課題とする。事前に授業を見てもらいながら、一緒に研究テーマに沿った授業を作り上げていく。
2. 「教師が教えたこと」≠「生徒が学んだこと」という視点からも、協働学習の必要性が重要であること。生徒が学んだことを引き出す機会づくりを単元計画の中に入れることが今後求められる。 また、検証evidenceの必要性（定性的評価・定量的評価）もこれからさらに追求する必要がある。

1. 研究方針の継続
   生徒同士のつながる場面を意識し、生徒につけたい力を明確にした上でICT機器の活用を学校全体でさらに進める
2. 来年度も今年度同様の研究体制を維持し、年間6回の研究授業を実施する。
   教職員が年1回研究授業を実施する。
3. 先進校視察により、実践研究の活性化をする。
4. 実践事例集の作成（蓄積・継続）
5. 教育活動のあらゆる場面でICT機器のさらなる利活用を進める。 教科以外で、道徳や総合、特別活動の時間、研究授業の分科会・全体会などにも利用する。
   （タブレットPC、PC、書画カメラ、ビデオ、写真、CDプレイヤー等）
6. デジタルとアナログ（板書やカードなど）の併用を考え、場面によって使い分ける。 「すぐ消える」というデジタルの欠点を考え、従来からある「残る」アナログも授業では必要。
7. 常設される電子黒板対応のプロジェクターを有効活用するため、デジタル教科書などのソフトウエアを今年度は理科で採用したが、次年度以降、他教科でも導入の検討を行う。