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2016年度4-7月期(最新活動報告)新着

板橋区 立中台中学校最新活動報告イメージ

校舎施設完成に伴い、教科センター方式の導入と活用が始まった

生徒も教師も、保護者や地域の皆様も、さらに工事に携わっていた関係者の皆様も「落ち着きと温かみのある中台中」となるように、ICT活用に積極的に支援・参画して……活動報告を読む

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板橋区立中台中学校の研究課題に関する内容

学校名

板橋区立中台中学校

研究テーマ

生徒の主体的な学びを重視した授業の工夫・改善 
−教科センター方式の導入と活用を通して−

目的

基礎学力の定着と思考力・判断力・表現力、主体性の育成のために、教科センター方式の導入と活用を通して、ICT機器等の施設・設備を効果的に活かす。
課題提示や指導方法の改善を図ったり、効果的に協同学習を取り入れたりするなど指導方法を工夫改善し、生徒の学習課題に対する意欲の向上や学習内容の定着につなげる。

現状と課題

1)生徒数:1年3学級102名・2年3学級95名・3年2学級72名

2)いたばしの教育ビジョン研究奨励校(平成26・27年度)
板橋区指導力向上研究推進校(平成26年度〜30年度)
基礎学力:4月板橋区ふりかえり調査:1・2年国数英 →10月検証調査〔平均伸び率〕15%(区8%)
規律・望ましい集団生活:91%・学習意欲:87%
家庭学習:7月62%→12月63%
④平成26年度授業研究"主体的な学びを重視した授業"
・問題解決型・探究型の授業
・協同学習の導入      生徒授業評価
・指導と評価と支援の一体化 「授業参加への意欲」
→国94% 社85% 数90% 理88% 英86% 音89% 美92% 体94% 技84% 家94%

3)平成26・27年度 教科センター方式校舎へ改築

4)電子黒板3台→教科センター方式校舎全教科教室配備

5)教員:定数14名+英数少人数加配2名+不登校加配1名
平成26年度7名転出→平成27年度9名転入:平均42歳

6)福井大学大学院1名研究会6名参加・指導教諭1名
 視察:福島県三春中・京都府同志社中・愛知県葵中

7)平成27年度〜国・都・区から学校支援地域本部設置

8)平成25年度〜都から学校経営支援部設置

取り組み内容

1)授業研究に向けた学校組織体制の確立
①教科部会 ②学年体制 ③OJT活用 ④同僚性育成  ⑤時間と場の確保 ⑥職層を生かした・推進力の共有化
→授業研究"主体的な学びを重視した授業"づくり
 ・問題解決型・探究型の授業 ・協同学習の導入
 ・指導と評価と支援の一体化

2)いたばしの教育ビジョン研究奨励校(平成26・27年度)
 板橋区指導力向上研究推進校(平成26年度〜30年度)
 パナソニック特別研究指定校(平成27・28年度)
 ・実践活動への生徒による授業評価・保護者による評価
 ・国・都・区の学力調査状況の推移・考察・検証 →企画

3)平成28年度教科センター方式校舎へ円滑移行準備

 教科メディアセンター・ホームベース・学年ラウンジ企画
 生活指導体制の確立・授業規律・教育相談体制の確立
 教科センター方式電子黒板等ICT機器活用指導力向上

4)教科の専門性を高める指導計画・評価計画の作成

5)福井大学大学院・先進校視察から得た知見の活用

・教科センター方式の学校経営・施設設備の活用
 ・パナソニック特別研究指定校の実践活動から学ぶ

6)平成27年度〜国・都・区から学校支援地域本部設置

地域教育基盤確立・地域の教育力・保幼小中連携教育

7)平成25年度〜都から学校経営支援部設置

予想される成果

1)授業研究に向けた学校組織体制の活性化
①週1回研究推進委員会・運営委員会実施・月1回研修会
→時間と場の定着 →職層推進力の強化・職層研修・受験
→授業研究"主体的な学びを重視した授業"の定着
 ・問題解決型・探究型の授業
 ・協同学習の導入       生徒授業評価 
 ・指導と評価と支援の一体化  「授業参加への意欲」
 →全教科90%・授業規律及び学習意欲:90%

2)いたばしの教育ビジョン研究奨励校(平成26・27年度)
 板橋区指導力向上研究推進校(平成26年度〜30年度)
 パナソニック特別研究指定校(平成27・28年度)

・実践活動への生徒による授業評価  90%以上
・保護者による評価  90%以上
・国・都・区の学力調査状況  70%以上

3)平成28年度教科センター方式校舎へ円滑移行準備
 教科メディアセンター企画:電子黒板タブレットPC設置
 ホームベース企画:生徒自治意識の醸成:90%
 学年ラウンジ企画:学級を超えた生活指導体制の確立
 教科センター方式電子黒板等ICT機器活用指導力90%

4)教科の専門性を高める指導計画・評価計画の実践

5)福井大学大学院との研修機会の共有化

・教科センター方式の学校経営・施設設備の活用
 ・パナソニック特別研究指定校の実践活動から学ぶ

6)地域教育基盤・学校経営支援部活性化による校務改善

助成金の使途

  • ICT 機器整備
  • 講師謝礼
  • 教材・教具購入
  • 先進校視察

特別研究指定期間

平成27〜28年

都道府県

東京都

研究代表者

北村康子(校長)

学校HP

http://www.ita.ed.jp/edu/nakadjh/

アドバイザー

吉崎静夫
(日本女子大学 教職教育開発センター 所長
日本女子大学 人間社会学部 教育学科 教授)
岸 磨貴子
(明治大学 国際日本学部 特任准教授)

板橋区立中台中学校の年間スケジュール(2年間)

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板橋区立中台中学校の取材記事